日産自動車九州株式会社は、1975年に福岡県苅田町で操業を開始し、2011年に日産自動車株式会社から独立会社化しました。敷地面積は約236万㎡（東京ドーム約51個分）に及び、同一敷地内には日産車体九州株式会社も所在しています。両社合計で約9,500人が働く国内有数の生産拠点です｡当社は、「SERENA」「X-TRAIL」や海外向けの「ROGUE」などを生産し、日産グループのものづくりを支える重要な生産拠点としての役割を担っています。

導入の目的は、暑熱環境を数値化し、リアルタイムで把握できる環境を整えることでした。当社では、工場ごとに給水タイムを設定していますが、建屋の構造や築年数、空調設備の状況によって暑熱環境は異なります。そのため、設定したタイミングが適切かを客観的に判断する指標が必要だと考えていました。以前はデータロガーで計測し、シーズン終了後にデータを回収してExcelで分析していました。しかし、データ整理に多くの工数がかかるうえ、リアルタイムな状況把握ができませんでした。指数計とWebシステムの導入で、各現場のWBGT値や温度・湿度をリアルタイムで遠隔確認できるようになりました。これにより、給水タイムの設定や必要な対応を検討するための客観的なデータを把握できる環境が整いました。当初は、水分・塩分補給や教育などソフト面の対策を担う安全健康管理課での活用を想定していましたが、リアルタイムデータを設備部門とも共有したことで、設備改善にも活用できるという新たな展開が生まれました。現在では、暑熱環境が悪化しているエリアや空調設定、風の流れなどを客観的に把握し、ハード面対策の検討・改善にも役立てています。

現在は暑熱環境一元管理システムの運用を試行しながら進めています。今後は、屋外の気象データとの比較・分析を行い、建屋内の暑熱環境との関係性を把握することで、空調運用や遮熱対策の効果検証につなげていきたいと考えています。また、設備面の改善だけでなく、従業員一人ひとりの健康状態に応じた支援も重要な課題です。高血圧など塩分摂取に注意が必要な従業員に対しても、産業医と連携しながら今後の啓発や支援のあり方を検討していきます。年々厳しさを増す暑熱環境に対応するため、今後もデータを活用したハード・ソフト両面の取り組みを進化させ、現場に根差した熱中症対策を推進していきます。