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感染と予防

社員教育

あの企業も、この企業も、実は担当者のお悩みNo.1
どうすれば従業員が感染対策を実施してくれるのか。

感染対策の基本は「手洗い」です。
見た目に汚れていなくても、手には病原体(細菌・ウイルス等)が付着している可能性があり、これらが手を介し、目や鼻、口から体内に入り感染していまうケースが多いと考えられています。
大切なことは、飛び散ったり、手や指に付着した病原体をきれいに洗い流す習慣をつけることであり、その手洗いが感染対策の基本であることを認識してもらうことです。
感染症の流行時、従業員を守り、企業の生産性を維持するために、感染対策の正しい知識を持ち、従業員全員に励行してもらいましょう!

手指衛生遵守率が向上すれば感染率は下がります!

手洗い等に関する実態調査

消費者庁が一般消費者を対象に、全国Bブロックにおいて「手洗いに関する実態調査」を行った結果をご紹介します。

手洗いを行う目的について

  • 89.1%の人が「汚れを落とす」ために手洗いをすると回答。
  • 「感染予防(自分が病原体に感染しないため)」のために手を洗うと回答した人は50.9%と5割程度にとどまりました。

(複数回答、n=2,000)

手洗いを行う目的

トイレ後の手洗いについて

  • 大便後に手洗いを行うと回答した人は92.0%、小便後に手洗いを行うと回答した人は87.7%という結果になった。
  • 回答内容から判断すると15.4%の人がトイレの後に手を洗わないと回答していることが分かりました。
  • (複数回答、n=2,000)

  • (複数回答、n=2,000)

手洗いの方法について、学んだことはあるか

  • 手洗いの方法について、学んだことはない、学んだことはあるが覚えていない、と回答した方が約7割を越えていることが分かりました。

(複数回答、n=2,000)

手洗いで感染予防!(消費者庁)

出典:平成27年11月 手洗いで感染予防!(消費者庁)

手指衛生遵守率を向上させましょう!

従業員の手洗いレベルが確認できます。

従業員が適切な手洗いが実施できているかを確認するために「手洗いチェッカー」を活用する方法があります。専用ローションを汚れに見立てて手に塗り、石けん液を使って手洗いをした後の洗い残しをチェックします。隅々まで洗い残しなく手洗いできる指導を実施することが、職場の感染拡大防止の第一歩とも言えます。

手洗いチェッカーを使いテストをします。洗い残しがあると青く光ります。

ポスターを掲示して感染対策の意識を高めます。

サラヤでは常時豊富な啓発ポスターを取り揃えております。なぜ手洗い・うがいが必要なのか。手洗い場、トイレ等、目につくところに掲示することで感染対策の意識を高めることが出来ます。

またインフルエンザやノロウイルス、食中毒のことまで、感染情報をお届けする、PDF版「感染と予防」、「衛生トピックス」を定期的に発刊しています。「知る」ことは対策の第一歩。感染対策ご担当者の皆様に最新の情報をお届けいたします。

ポスター

サラヤがお手伝い出来るコトがあります

サラヤでは常時豊富な啓発ポスターを取り揃えております。なぜ手洗い・うがいが必要なのか、手洗い場、トイレ等、目につくところに掲示することで、衛生対策を促すことが出来ます。

各種ポスター無料ダウンロード

※ (サポートサービスページに移ります)※ダウンロードには会員登録が必要です。

罹患従業員への対応について

罹患従業員の就業制限

感染症予防法では、感染症分類における1類から3類の感染症については、その患者を一定の業務に就かせることを禁止していますが、冬場に猛威を振るう、季節性インフルエンザやノロウイルスは、第5類感染症に分類されるため、法的な就業規制はありません。

一般的にウイルスの排出期間は、インフルエンザの場合、発症前日から発症後3~7日間、ノロウイルスの場合、発症後2週間~長いときには1カ月程度と報告され、排出されるウイルス量は解熱とともに減少します。また排出期間は個人差があり、解熱後もウイルスは排出されるようです。 以上のことから職場内の2次感染防止を考え、従業員が感染症に罹患した場合の対応について、「自主的なガイドライン」を策定し社内指針としている企業があります。ここでは参考までに策定したガイドラインの一例を紹介いたします。

従業員が感染症に罹患した場合の対応(PDF)

※業種・職種により感染症対策基準は異なり、添付資料の限りではありません。

PICK UP

インフルエンザによる出席停止期間
(学校保健安全法 2014年4月改定)

就学児に対しては学校保健安全法(昭和33年法律第56号)により、インフルエンザにかかった児童の出席停止期間が定められています。

インフルエンザにかかった児童らの出席停止期間の数え方を下記に示します。

発症後5日を経過し、かつ解熱後2日(幼児にあっては3日)を経過するまで

※症状により学校医その他の医師において感染のおそれがないと認めたときは、この限りではありません。

ただしノロウイルスを原因とする感染性胃腸炎に関しては、学校保健安全法にも出席停止について特に明記されていません。ノロウイルスに罹患した従業員の出勤判断については、症状回復後数日など、各企業で基準を設定することが望ましいと言えるでしょう。